アイフルでお金を借りる場合を想定してお聞きしたいのですが…収入証明は必須になるのでしょうか？
私の仕事はちょっと特殊というか自由業という事もあり、収入の証明というのが難しくなっています。何をもってして証明になるのかも正直言って詳しくありませんので、これから勉強していかないとな…とは思っていますが、なかなか実行出来ていません。でもそれより先にお金が必要になってしまって、こうして皆さんに聞いているのです。
（⇒収入の証明が難しい職業とは？）
今回使おうと思っているのは口コミでも評判が良かったアイフルなのですが、ここは収入証明が必要ですか？金融業者によっては収入証明が不要な場合もあるとの事で、不要なら私にとっては実に好都合です。アイフルはどうなのかについて教えて下さい。（参考ページはこちら→金融業者によって必要書類は変わってきます）
条件次第では証明が必須になります
普通の会社に通っていれば、給与明細とかで比較的簡単に収入の証明ができて楽だけど、自由業ってその辺は確かに不便よね。それを上回るメリットもあったりするけれど、融資で多少面倒なのは同じ仕事をしている誰もが感じる事でしょう。
この収入証明が必要かどうかは金融業者によって違いがあって、アイフルも他の金融業者に比べて異なるルールがあるわ。あなたの場合は必要になるかどうか、今回説明する内容から判断してちょうだい。
まず、希望限度額が50万を超える場合ね。カードローンは収入証明不要が多いのだけど、それは一定以下の希望額の場合だけなのよ。どれくらい希望すると必要なのかはこれも結構違ってくるけど、アイフルの場合は50万以上ね。それ以下なら希望額で必要にはならないから、無理をして用意する事は無いわよ。
次に、もしも他社から借りている金額と今から借りる金額の合計が100万を超える場合、ね。すでに借りていないのならともかく、先に融資を受けているとやっぱり返済能力をより確実に確かめないといけないから、必ずチェックしないといけないってわけね。借入がある上でまた借りるというのはあまりおすすめはできないけど、生活もかかっている場合は仕方ないものね。だから、事前に用意しておけばとてもスムーズよ。
最後に前に収入証明をしてから三年経過している場合だけど、あなたの場合は初回の利用だと思うから、これは気にしないで良いわ。もしもアイフルを長く使っていて限度額を増やしたい場合、必要になることがある…というのを頭の隅に入れておいて。限度額を増やせばアイフルは長く利用できるから、案外頼る可能性は高いかもしれないもの。
これらを見比べて、自分が該当していると思ったら、確定申告の控えとかを用意しておきなさい。自由業だと他はなかなか収入証明が難しいから、一度用意したらいつでも次に用意できるようにしておきたいわね。
なぜアイフルでは50万以下の借り入れで収入証明が不要なのか
キャッシングを利用する時にはキャッシング会社に申し込みをするのですが、その時に提出しなければならない書類があります。免許証やパスポートなどの身分を証明するものと、給与明細などの収入証明書です。この2つはどのキャッシング会社でも必ず提出することになります。身元が不確かな人や定収入のない人には、危なくてお金を貸せないからです。
サラリーマンやOLのように会社勤務の人は給与明細書ですが、自営業者などは年収を証明できる確定申告の写しが必要になります。一定の収入があればほとんどの人はキャッシングを利用できます。すべてのキャッシング会社が収入証明書の提出が必要かというと、そうでないところもあるのです。例えば東証一部上場の大手のキャッシング会社、アイフルでは必要がないケースがあります。
（⇒アイフルの契約は特殊？普通？）
どのようなケースで必要ないかというと、借入金額が50万円以下の場合です。このような小額の借り入れの場合に限り、アイフルでは収入証明書の提出を求めていないのです。ただし他社からの借り入れとの合計額が100万円を超える場合は、提出する必要があります。例えばアイフルで20万円借りる場合でも、すでに他社から80万円借りている場合は合計で100万円を超えるので、提出しなくてはならないのです。なぜ50万円以下の借り入れには収入証明書の提出が必要ないかというと、アイフルの経営姿勢がそこに反映されているからです。
キャッシングというのは日常生活の中で急な出費や、急な入り用の時に利用されます。子供がケガして治療費が必要になったとか、母の日のプレゼントを買うのに予算が足りないといったように、数万円ないしは十万円単位のお金が必要になるわけです。その程度のキャッシングに一々収入を証明する書類を提出させると、利用する側にとっては非常に不便です。少しでも借りやすくするために、アイフルでは50万円という限度額を決めて、収入証明書の提出を不要にしているわけです。これはお客を信頼するという会社の姿勢がそこにあるからです。
